2020年12月から，中小規模の群発地震が石川県能登地方北部の珠洲市を中心に発生していましたが，その珠洲市で2024年1月1日16時10分頃に大きな地震（M7.6）が発生し，最大震度７を観測した強振動のみならず，その後に発生した津波などによって甚大な被害を被りました。日本地理学会の速報によれば，能登半島北部沿岸の 4.4平方キロメートルの広域でこの地震による「陸化」が認められました。また国土地理院による観測衛星「だいち2号」のデータを用いた 2.5次元解析によれば，能登半島の北部では 1メートルを超える隆起が広い範囲でみられ，とくに輪島市西部では，暫定値で最大約 4メートルの隆起が確認されました。

本講演では，このような大きな地震に先立って発生した多くの前震の活動パターン例を紹介し，実験室の断層破壊実験から導き出された法則と対比しつつ，地震の前兆現象の物理科学的解釈の可能性を紹介しました。

この種の地震活動パターンに関する情報は，地震観測システムの向上と観測体制の整備に伴って，20世紀中頃から地震予知的意義を念頭におきつつ世界各地から報告されるようになりました。とくに最近では，地震現象をテクトニクス応力の蓄積―解放過程サイクルの一環と捉え，地震破壊とプレートダイナミックスに基づく理論的モデル化の研究が急速に進められています。

一方，最近の大きな地震の活動度調査からは，地震の発生準備過程に相当する本震直前で，明瞭な b値の低下が観測されています。これは，実験室などの精密な滑り実験や，深度金鉱での AE (acoustic emission) 等で観測される現象と同様であり，本震の震源核形成過程と密接に関係している証です。本震発生直前では，テクトニック応力の載加に伴って，断層面上の強度の小さなアスペリティ（不均質な凸凹）が先立って破壊されて滑らかになったために，比較的規模の大きなアスペリティが相対的に多く発生するようになったためと考えられます。また震源核形成の初期フェーズ継続時間が観測されると，実験から得られた経験則に基づいて震源断層のサイズも予測できそうです。しかし，自然地震の場合，震源断層サイズの約 1/20 ほどの小さな前震を捉えるためには，より稠密な高感度観測網の展開が望まれます．今回の能登半島地震活動から推して，活断層領域では尚更です。

さらに，2011年 3月11日の東北地方太平洋沖地震 M9.0 の直前では，その震源域を囲むように長周期のゆっくり滑り観測や地上 300 km にある電離層密度の変化が GEONET（GNSS連続観測システム）で観測されていたなどの前兆現象も紹介しました。HRCG会員の嵯峨山氏撮影